SOLID
AND
TRUST
誠実と信頼。
人と人とのかかわりを大切に
皆様の街に明るさを届ける仕事を
ABOUT US 田中電気とは
一人ひとりのお客様、
一つひとつの仕事を大切に――。
鳥取県米子市を拠点とし、電気設備工事の会社として、多くの方とお取引をさせて頂いております。現在まで培ってきた「信頼・実績・技術力」と、「やればできる」の精神でこれからも皆様のご希望を叶える施工を致します。ぜひ、私たちにお任せください。
WORK 仕事のこだわり
田中電気の信頼を形作る
様々なこだわり
如何にお客様へ喜んで頂けるか。日々試行錯誤しお客様の求める価値を十分に満たし、親切丁寧な仕事をしてきたからこそ、今の田中電気があるのです。
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徹底した品質へのこだわりが、 信頼へと繋がっています
お客様を第一優先にそれぞれの工程で丁寧な作業を続けてきたことが、現在の信頼につながっています。お客様の満足は会社の健全な発展です。お客様が求める価値が変化する時代であるからこそ、柔軟にお客様の声に対応するため、日々品質向上に取り組んでいます。安心・安全な施工を進めていきたい方、ぜひ田中電気へご相談ください。
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無駄のない料金体系で 上質なサービスを提供！
お問い合わせから施工、アフターフォローまですべての工程を一貫して対応しております。そのため、無駄のない料金体系で、上質なサービスを提供いたします。また、施工者が責任を持ってお客様の声をお聞きいたしますので、安心・納得のうえ、ご要望に応じることが可能です。
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安全・安心の工事対策
現場でのトラブルを未然に防ぐため、工具の日々点検は怠りません。また、工事前には危険な場所の確認など、徹底した安全対策の実施を行っています。
BUSINESS 事業内容
引込設備工事（新築住宅・アパート）
各電力会社から供給される電気を、建物内に配線するために必要な工事です。この工事は、建物の規模や用途によって、引き込み線の種類や施工方法が異なります。また、工事にかかる費用も様々な要因で変わってきます。
照明・コンセント設備工事
照明の取替え・新設やコンセント増設、電気配線を行う工事です。照明の位置や分電盤からの配線経路、コンセントの種類や配置などを十分に検討して施工します
容量変更工事
ブレーカー落ち等を防止するため、容量を増設する工事です。電気の使用量は、電力会社との契約によって上限が決まっています。電気の使用量の上限を変更したい場合、契約容量の変更や工事をしなければなりません。
テレビ・通信ケーブル配線工事
テレビアンテナ・4K衛星放送アンテナ設置、テレビターミナル増設、インターネット通信ケーブル配線等の通信工事を承っております。
Wi-Fi機器の設置や中継機の設置等もお気軽にご相談下さい。プロの技術専門者が最適な設置プランをご提案します。
分電盤・制御盤メンテナンス工事
制御盤内のリレーやマグネットスイッチの劣化状況、清掃、保全といったメンテナンスを行います。定期的なメンテナンスが設備を長持ちさせるポイントです。
エアコン工事
お客様のライフスタイルやご要望に合わせ、最適な商品と工事方法を御提案させていただきます。設置に伴う電源配線工事も随時承っております。エアコン本体と電源配線工事を同時に行う場合は、通常の割引価格よりもさらにお得になります。お気軽にお問い合わせください。
高圧受変電設備工事
50kW以上の高圧電気を使用する工場やビル等には、電力を受電する「高圧受電設備」が必要になります。お客様が所有する設備となっており、これの設置に伴う電柱・電線・機器類の設備構築や、改修工事を行っています。
COMPANY
会社概要
- 資本金
- 100万円
- 従業員数
- 3名
- 主要取引先
- 岡田電工（株）/（株）一条工務店
- 取引銀行
- 山陰合同銀行
- 許認可
- 登録免許：鳥取県知事許可（般-5）第7276号
第一種電気工事士 鳥取県第2627号
CONTACT お問い合わせ
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利用目的
当社（店舗及び運営会社を含み以下「当社」といいます。）は、問い合わせ者様への連絡・通知を行うために個人情報を取得し、適切に利用します。
管理方針
ご入力いただきました個人情報は、個人のプライバシーの保護に十分注意し、
個人情報の保護に関する法律および管轄省庁のガイドラインの趣旨に従い、善良な管理者の注意義務を持って適切に取り扱うものとし、不正アクセス、不正利用などの防止に努めます。
提供
個人情報を本人の同意なしに第三者に提供しません。ただし、以下の場合は、個人情報を本人の同意なく提供することがあります。
・法令に基づく場合
・人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
・公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
・国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
業務委託
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